演題登録（抄録提出）について

■演題登録（抄録提出）期間
2025年3月1日（土）～2025年5月９日（金）
※演題申し込み期間は、2025年３月1日（土）～2025年４月11日（金）となります。
詳細は、参加申し込みの内容をご確認ください。

学術集会ホームページから演題登録システム（下記の入力システム）より抄録の登録を受け付けます。

■応募資格

• 筆頭発表演者は原則として日本医療保育学会の会員であること（2025年度年会費納入済であること）
• 演題登録時までに事前参加登録および参加費納入済であること

1.基本事項について

• 一般演題は医療保育に関する調査研究、実践報告などを広く募集します。
• 口頭（PCスライド）発表のみとなります。
• 一般演題の筆頭発表演者は、本学会員であることが必要です。
  会員でない場合は、申し込み時までに本学会ホームページ入会案内より入会登録手続きをしてください。
• 倫理審査を要する研究については、所属機関の倫理委員会の承認を受けていることを抄録原稿、当日スライドおよびポスターにご提示ください。
• 発表演題に関連して、開示すべき利益相反関係にある企業などがある場合は、タイトルスライド後（2枚目：下記の開示例参照）またはポスター（下記と同様の内容を記載）にてご提示ください。

一般演題 ： 口頭発表

• 口頭発表は6月15日（日）9：00～11：00です。
• 発表時間は、発表10分、質疑応答5分とします。
• 発表者の詳細はサイドメニュー「発表者の皆さまへ」をご確認ください。

2.抄録原稿提出の規定について

■演題名：演題名全角換算で54文字以内
■抄録本文：全角換算で1000文字

1.抄録原稿の書式設定

1. Windows Microsoft Wordで作成してください。
2. A4サイズの用紙を縦置きで、横書きとし、2段組み1枚以内（両面不可）とします。
3. 字体は、和文フォントは明朝体で全角、英文アラビア文字は半角とします。
4. 余白は、上25㎜、下20㎜、左右25㎜に設定してください。
5. 本文文字は、全て10.5ポイントとしてください。
6. 印刷は、白黒のため、図表などは考慮して作成してください。
7. 図表を挿入される場合は、掲載する抄録の文字数は400文字以内とします。図表は1点にまとめてください。
8. 写真は、添付不可とします。

※作業基準を伴っていないものに関しては、再提出をお願いすることがあります。

2.抄録原稿の書き方

1. 原稿には「タイトル」「筆頭発表演者（氏名の前に○を記入する）」「共同研究者」「施設名」を記載してください。
2. 筆頭発表演者と共同研究者の所属施設が異なる場合には右上に上付き番号をつけて、施設名を記載してください。
3. 施設名と本文の間は１行空けてください。
4. 図表を挿入する場合にはA4用紙に収まるようにしてください。
5. 本文の構成は、原則として次の通りとし、各項目は隅付き括弧【　】で囲むように記載してください。
   例） 【はじめに】【目的】【方法】【倫理的配慮】【結果】【考察】【結論】
6. 倫理委員会で承認されている場合には、抄録に承認番号を記載してください。
7. 個人の特定につながる情報を記載しないなど、研究、実践における倫理的事項を配慮し、作成してください。

• 抄録原稿テンプレート（Word）

3.演題登録（抄録提出）に関する確認事項について

※必ず、以下のチェック後に演題登録（抄録提出）をおこなってください

1. 発表内容が学会の趣旨と適合していますか
2. 倫理的配慮がなされていますか
3. 目的が記載されていますか
4. 研究方法は記載されていますか
5. 結果は記載されていますか
6. 考察と目的に一貫性がありますか
7. 抄録原稿の文字数や書式等、規定に合っていますか
8. 発表が症例報告の場合、事前に対象者（患者様等）の同意を得ていますか
   ※一般演題の抄録および発表原稿本文においても、個人の特定につながる情報を記載しないなど、研究、実践における倫理的事項を配慮し、作成してください。
9. COI（利益相反）に該当する方は、COI事前申告が必須となります。
10. COI（利益相反）に該当しない場合は、演題発表の際に「COI開示 開示するべきCOI関係にある企業などはない」ことを提示してください。

4.COI（利益相反）について

下記に該当する方は、演題登録時に申告をお願いします。

1. 産学連携活動にかかわる受け入れ額が、1企業あたり年間200万円以上（所属機関からの間接経費が差し引かれる前の金額）の場合
2. コンサルタント、指導、講演等としての個人収益が、1企業あたり年間100万円以上（税金や源泉徴収額を引く前の金額）の場合
3. 産学連携活動にかかわる個人収益（公開・未公開を問わず、当該企業の株式等の出資・取得・保有および売却・譲渡、ストックオプションの権利譲受、もしくは役員報酬、特許権使用料等）が1企業あたり年間100万円以上あった場合
   （ただし、投資信託、もしくは当該個人によって管理・制御できない多角的なファンドにおいて資金運用される場合を除く）

上記項目①～①）のいずれかに該当する企業に一親等の親族が現在勤務している場合

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